地元産の食材を使った11種類のレシピが米国農務省（USDA）の認可プロセスに入っており、ハワイやアメリカ全土の公立学校の学食メニューに採用される可能性が出てきているとホノルル・スター・アドバタイザーが伝えている。

26日（水）、「ファースト・ハワイアン・バンク」のダウンタウン・ホノルル支店で、地元の高校生によるレシピのお披露目イベントが開催された。地元農家から入手しやすい4つの食材（カボチャ、サツマイモ、アジアンキャベツ、ひき肉）を使った11種のメニューが、高校生たちからゲストに振る舞われた。

このイベントは、ハワイの児童栄養プログラム（HCNP）が主導するプロジェクトの一環で、米国農務省の認可後、全国の公立学校で使用できるローカルレシピを開発するために、生徒が調理して試食を行ったものだ。公開されたレシピは、エンチラーダキャセロール、かぼちゃ豆腐のタイカレー、オキナワンスイートポテトの田舎パン、かぼちゃと鶏肉のカレーシチューなど。

このレシピは、ハワイの生徒を想定して作られたものだが、米国農務省の全国レシピデータベースに登録されれば、アメリカ全土の他の公立学校でも利用できるようになる。HCNPのプログラム・アドミニストレーターであるシャーリーン・ウォン氏は、「目指しているは、農務省で登録された後、全米の学区がハワイの業者に連絡を取り、それぞれの学区でこれらのレシピを作れるように材料を発注するようになることだ」と述べている。

今回の11種のレシピは、もともと、地元の家庭や農家、学校のカフェテリアのスタッフから提出された数百のレシピの中から選ばれたもの。米国農務省によって標準化されることを念頭に、昨年、元ハワイ州知事夫人であるドーン・アマノ・イゲ氏によって優秀なレシピが選出された。

地元産の食材を使った学食を開発することは、州教育局（DOE）のファーム・トゥー・スクール・プログラムにとって重要な一歩となる。このプログラムには、2030年までに公立学校で提供される食料の30％を州内で調達するという、同局が州から義務付けられた目標が含まれている。

ハワイでは現在、食料の約90％を州外からの輸入に頼っている。ファーム・トゥー・スクール・プログラムは、州最大のレストランと呼ばれるDOEと地元の小規模農家を結びつけ、ハワイの農業を強化し、輸入食品への依存度を下げることを可能にすると言われている。