ピュー・リサーチ・センターの最近の調査によると、米国のティーンエイジャーに最も広く利用されているオンライン・プラットフォームは、依然としてYouTubeが1位であることがわかったとザ・ヒルが伝えている。

ピュー・リサーチ・センターの世論調査は、市場調査会社のイプソス社を通じて9月26日（火）から10月23日（火）にかけて、13歳から17歳までの米国の10代の若者1453人を対象に実施されたもの。なお、誤差は3.2ポイントだった。

この調査では、13歳から17歳のティーンエイジャーの約93％がYouTubeを利用していると答え、63％がTikTok、60％がSnapchat、59％がInstagramを利用していると回答した。また、FacebookとX（旧Twitter）は、ここ数年にわたり10代の間で人気が大幅に低下しており、Facebookを利用していると答えたのはわずか33％、Xは20％だった。

2014年から2015年にかけて実施された調査では、10代のソーシャルメディア利用はFacebookが圧倒的に多く、71％が利用していると答えた。Twitterは当時、10代の3分の1が利用していると答えただけだったが、その後人気は右肩下がりになっている。

また、今回のピュー社の調査によると、10代の若者の約10人に7人がYouTubeを毎日見ていると答え、約16％が「ほとんど常に」見ていると答えた。さらに58％がTikTokを毎日利用し、17％が常に利用していると答えた。

約半数がSnapchatとInstagramを毎日利用していると答えたが、Facebookについてはわずか19％だった。

10代の若者のソーシャルメディア利用や、オンライン上で子どもたちをどう守るかについては、以前から議員たちの関心事だった。先月、メタ社の元従業員が上院の委員会で、FacebookとInstagramの親会社であるメタ社のトップが、Instagramを利用している10代の若者たちが望まない性的な誘いや広範ないじめに直面しているという警告を退けたことを証言した。

また、中国企業のバイトダンスが所有するTikTokの爆発的な人気も、最近になって超党派の議員の間で懸念の火種となっている。